今回の記事では、年収450万円38歳子育て会社員が、将来のお金の不安解消のために資産形成の必要性について解説していきます。
この記事は、39歳以下共働き夫婦向けに、38歳子育て会社員が実際の資産形成を紹介しています。
この記事を読むことで39歳以下共働き夫婦が、今すべき具体的なお金のための行動がしやすくなります。
何故、資産形成を始めたほうがいいのか。
資産形成しないと、将来の大きなお金が必要になったときに、選択肢が狭くなってしまいます。
例えば、老後に定期的に旅行に行きたい、子どもの結婚資金を工面したいと思っていたとしても、お金に余裕がないから諦めるといったことがあるかもしれません。
つまり、自分達が将来的にやりたいことを諦めなければいけないことが多くなります。
今現在、将来の必要なお金に困らないほどの莫大な資産がある人は資産形成は必要ありません。
将来、どのくらいのお金が必要になるのでしょうか。
例えば年収450万円38歳子育て夫婦が、今の生活レベルのままで老後生活30年間に入るとすれば、年金とは別に3,300万円必要です。
また子どもの教育資金として子供が18歳になる大学入学までに600万円必要といわれています。
3,300万円というゴールを明確にすることで、いつまでにどうやって達成するのか、貯金して貯めるのか、投資を考えるのか、収入を増やすのか、節約するのか、明確にすることで家計のキャッシュフローを考えることができ、対策していくことで、次第に将来のお金の不安が解消していくわけです。
39歳以下年収450万円の子育て夫婦が、貯金のみで資産形成する場合、月数十万円もの積立貯金が必要になり、現実的ではありません。
しかし、39歳以下年収450万円の子育て夫婦なら、まだ時間があり、資産形成方法はあります。
つまり、資産形成をすることで今の自分のお金の状況を把握し、今後のライフスタイルを考えることができます。
どんな資産形成がいいのか
年収450万円の39歳以下の会社員が資産形成をするなら、安定資産つまりリスクの少ない資産形成を推奨します。
リスクの少ない資産形成
最もリスクの少ない資産形成は預貯金です。
しかし、お金がほとんど増えません。
リスクの少ない資産形成は全世界の金融資産を毎月投資することです。
なぜ全世界の金融資産に投資かというと、全世界の金融資産を持つことで世界全体の経済成長に連動した成果を得ることができるからです。
また全世界の金融資産を分散してバランス良く所有することで資本主義が成長する限り、成長の波に乗れるつまり、リスクの少ない資産運用が可能となり、安定した資産を持ち続けることができるのです。
リスクの少ない資産形成のポイントは分散です。
違った値動きをする金融商品と運用時間を分散して投資することがリスクを少なくすることができます。
つまり、リスクの少ない資産形成は全世界の金融資産へ毎月積立投資です。
資産形成に投資を加えた方がいいのか。
資産形成をすることで、39歳以下年収450万円の子育て夫婦がどのように資産を積み上げるか判断ができるようになります。
では、老後資金を貯金のみと投資のみとした場合の月々の積立額の違いを比較してみます。
【25歳の場合】毎月貯金を45年かけて試算すると…
月々6.88万円の積立が必要。
【35歳の場合】毎月貯金を35年かけて試算すると…
月々9.17万円の積立が必要。
【25歳の場合】毎月積立投資(利回り5%)を45年かけて試算すると…
月々2.16万円の積立が必要。
【35歳の場合】毎月積立投資(利回り5%)を35年かけて試算すると…
月々4.83万円の積立が必要。
資産形成をすることによって、39歳以下年収450万円の子育て夫婦が投資を加えたほういいのか判断ができるようになります。
資産形成はいつ始めたらいいのか。
資産形成は始める時期はできるだけ早いほうが良いです。
なぜなら、資産形成は目先の利益を求めるものではなく、大きな資金を得るために時間も計画しっかりと考える必要があるからです。
例えば、子供が今6歳で大学資金を準備すると計画した時に、必要な時期は子どもが18歳になるまでの12年と決まっていますね。
老後資金を同じ考え方であなたが35歳であれば70歳になるのは35年後です。
10年遅れれば、資産形成していくハードルが高くなっていきます。
資産形成はできるだけ早く始めましょう。
資産形成を始める時期によっては達成できるか否か、大きな影響を及ぼします。
非課税制度の活用して節税する
資産形成で投資を加えてお金が増えた場合、税金がかかります。
iDeCoとNISA口座で投資すると、お金が増えた場合の利益を非課税にしてくれます。
年収450万円38歳子育て夫婦 子供2人(10歳と6歳)資産形成の事例を紹介
【資産形成目標額】
教育資金400万円、老後資金3,300万円
教育資金は学資保険と老後資金は退職一時金額で賄うため、不足分の金額を投資で補うように計画しています。
【運用期間】
教育資金は12年。老後資金は32年。
教育資金は18歳になるまでの期間、老後資金は70歳のフルリタイアまでに目標額達成を目指します。
【月々の積立投資額】
月々の積立投資額は37,000円です。
手取り収入の約25%を貯金・投資に回しています。
手取り30万円で生活費22万円で残りの8万円を貯金と投資に回しています。
3年以内に使う分の貯金は4.3万円で、投資するお金の3.7万円で次のように配分しています。
投資額37,000円の資産配分

日本債券:3,700円(10%)
日本株式:7,400円(20%)
外国債券:11,100円(30%)
外国株式(先進国):5,500円(15%)
外国株式(新興国):5,500円(15%)
日本REIT :1,900円(5%)
外国REIT :1,900円(5%)
それぞれの金融資産を国内外のインデックスファンドに円に40%、外貨に50%その他10%に配分しています。
ここでは、資産の比率の根拠は別のテーマになり、解説が長くなるので割愛します。
38歳子供2人夫婦共働き 年収450万円(世帯合計)2022年4月現在の累積資産
【資産評価額】
48万円(2022年4月18日現在)
【資産運用期間】
2021年3月から
【平均利回り】
2.1%
【運用益】
8,850円の利益
【資産配分】
日本債券:4.7万円(9.73%)
日本株式:9.2万円(19.08%)
外国債券:14.4万円(29.92%)
外国株式(先進国):8.4万円(16.74%)
外国株式(新興国):6.7万円(13.94%)
日本REIT :2.3万円(4.87%)
外国REIT :2.7万円(5.72%)
まとめ
資産形成をすることでゴールが明確になります。ゴールが明確化すると月々の節約や働き方や投資の必要性を考えるようになります。
今回の38歳子供2人夫婦共働きの資産形成状況の場合、
今後の課題としては、
今までの投資額でコツコツと積立投資を継続する
1日でも早く目標達成をするために収入を増やしていくため、副業や収入アップの転職を視野に行動していこうと考えております
数十年先の資産形成をすることで将来の漠然としたお金の不安が明確になります。
漠然としたお金の不安が明確になると、将来の実現できる方法を今日の一番若い日に対策することができるので、将来、諦めなくてもすむかもしれません。